【製造業必見】工場の電気代削減方法を3選ご紹介！

こんにちは。

 

近年、国際情勢や円安の影響によって、数年前と比較すると電気代が大きく上昇しています。

今や電気代高騰は社会問題になっており、多くの経営者の頭を悩ませています。

 

今回は製造業の方にフォーカスを当てて、電気代を削減するための方法を解説させていただきます。

他の業種と比べても、製造業の方は工場の稼働等によって電気代が大きく膨れ上がることが多いです。

そんな企業の経費を圧迫している電気代の削減方法についてご紹介いたします。

 

電気代が高騰中

数年前と比較すると電気代が大きく上昇しており、企業や家庭の電気代を圧迫しています。

 

電気代が上昇している理由の一つに、ロシア・ウクライナ間の国際情勢の影響があります。

ロシアは天然ガスや石炭などの化石燃料が豊富な国ですが、国際情勢によってこれらの化石燃料の供給が不安定になった結果、燃料価格が高騰することになりました。

 

昨年から比較しても、東京電力の場合1年間で2.31円/kWhの増加となりました。

 

 

ではなぜ燃料価格が高騰すると、電気代も比例して高騰するのでしょうか。

それは電気代を構成する要素の中に燃料価格によって変動する項目が含まれているからです。

 

引用：経済産業省

 

企業や家庭が支払う電気代は、上記の画像のような計算式で求められています。

この中の「燃料調整単価」という項目の単価が、化石燃料の価格高騰に比例して上昇しました。

その結果、この数年間で大幅な電気代高騰となりました。

 

燃料調整単価、再生可能エネルギー発電促進賦課金単価については、消費者である我々が単価を変更することはできません。

 

そのため、電力量料金単価を下げるか、1か月の使用電力量を減らすことが、月々支払う電気代の削減に繋がります。

 

 

①新電力への切り替え

2016年4月以降、電力小売り全面自由化によって、企業や家庭の全ての消費者が使用電力量やライフスタイルに合わせて、自由に電力会社や電気料金プランを選択することができるようになりました。

これによって電力量料金単価を抑えることができます。

 

例えば、電気とガスなどをセットにしたセットプランなど、自社の必要な項目に合わせてメニューを選ぶことが可能です。

 

しかし新電力の多くは経営状況が悪化しており、事業撤退や新規受付の停止を行う会社も増えております。

資本金が十分で経営状況が安定している新電力会社であり、その上でプランが信頼できるか十分吟味した上でプランを切り替えることをおすすめいたします。

 

②省エネ設備の導入

省エネ設備の導入に関して二つご紹介したします。

ご紹介するものに取り組めば、1か月の使用電力量を抑え電気代の削減に繋げることができます。

 

空調

従業員の作業効率や生産性を高めるためにも空調は重要な要素の一つです。

空調システムに必要な電気代を削減するためには以下のような方法があります。

・出入口にビニールカーテンの設置

・扇風機やサーキュレーターを導入する

・空調機の設定温度を適切に保つ

 

空調機の設定温度は1℃変更するだけで大きな削減効果を生み出すことができます。

 

夏場の場合、設定温度は28℃が目安とされており、冷房の設定温度を1℃高くすると約13％の消費電力の削減を行うことができます。

冬場の場合、設定温度は20℃が目安とされており、暖房の設定温度を1℃低くすると約10％の消費電力の削減を行うことができます。

 

 

照明

夜間にも稼働している工場などにとって照明は必要不可欠です。

そのため、使用している照明機器をLEDに変更することによって電気代を削減することができます。

 

例えば、60Wの白熱灯をLED照明に替えると電気代を85％削減することができます。

加えて、LED照明は寿命が長く、頻繁な交換が必要ないため、メンテナンスに必要な費用も抑えることが可能です。

 

③自家消費型太陽光発電の導入

自家消費型太陽光発電とは、発電した電気を自社で使用することによって、電力会社から購入する電気の量を減らし、電気代の削減に繋げることができる太陽光発電の導入モデルになります。

 

例えば自家消費型太陽光発電を導入した際にどれほどの削減効果があるのか、以下のケースで見ていきましょう。

・設備購入価格：1,600万円

・年間発電量：84,150kWh

・購入電気代単価：16円/kWh

・再エネ賦課金：1.4円/kWh

 

【電気代削減額】

(16円/kWh＋1.4円/kWh) × 84,150kWh=1,464,210円/年

 

【投資回収年数】

16,000,000円 ÷ 1,464,210円＝10.92年

 

自家消費型太陽光発電を導入すれば、10.92年後以降は、毎年約140万円の電気代を削減することができます。

発電量を最大限高めるために、定期的なメンテナンス費用が数万円必要ですが、それでも大幅な電気代の削減に繋げることができます。

 

まとめ

電気の使用量が多い製造業の方にとって、近年高騰する電気代による経費の圧迫は大きな痛手ではないでしょうか。

 

今回、3つの電気代の削減方法についてご紹介いたしました。

その中でも一番削減効果が高いのは、自家消費型太陽光発電の導入です。

導入規模によって大きな電気代削減効果を発揮することが可能です。

 

さらに、電気代削減による効果に加えて、徐々に中小企業に求められている脱炭素への取り組みとして対外的にアピールすることも可能です。

それによってステークホルダーや投資家から高い評価を得ることもできるので事業を優位に進めることができます。

 

自家消費型太陽光発電を導入する効果や、導入までの流れについてはこちらからご覧ください。

自家消費型太陽光発電